特集・連載
私大の力
<62> 「手ごわいAI時代」に備え
教育環境の激変
現場対応も本格化
■「これからヒトは何を学ぶべきか」
10月7日、京都先端科学大は京都市内のホテルで恒例のセミナーを開いた。今回のテーマは「AI(人工知能)時代にヒトは何を学ぶのか」。副学長の田畑修が東京大特別教授やトップエンジニアと、AIの進歩に伴い激変する教育環境について議論を交わした。
対面とオンラインによる同時開催で、先着約150人の会場定員はアッという間に埋まり、オンラインも盛況で、教育関係者の関心の高さを裏づけた。
AIをめぐる大学界の議論が活発になってきた。チャットGPTに代表される生成AIの普及は、大学教育の質の定義そのものを揺るがしている。学生によるAI利用が常態化する中で、従来の「知識伝達型」の教育の価値は相対的に低下しているのではないか。
そうした認識が、大学関係者を動かさずにはおかないのだ。
「私の成績を教えてください」と学生が打ち込むと、「成績評価は良好でした。がんばったね」とAIが答えてくれる。そんなAIアドバイザーを搭載した公式アプリの運用を始めた大学が注目されている。
履修状況から留学や就職まで、AIが大学内のデータに基づいて相談に応じてくれ、個別最適なアドバイスを学生に提供するという。
大学の運営でも、入試広報や学生募集でのAI活用が普及し、生き残りを分ける要素になりかねない状況だという。ある大学では、入試業務の約60%を自動回答で処理する体制を構築して、入試シーズン(11月~3月)の職員の負荷を大幅に減らし、その分を戦略的広報に振り分けることに成功したと報告されている。
数年先には、人間の動作を学習した「フィジカルAI」が浸透し始め、人(ヒト)の仕事の多くを肩代わりするようになるという。これまでの就職口がなくなるとなれば、学生たちにとっては死活問題だろう。
単純に「(人の)仕事がなくなる」だけでなく、AIやロボットに任せる部分、人間が担い続ける部分、新たに生まれる部分へと、複雑に分かれていくとも言われる。
そんなAI時代に「ヒトは何を学ぶのか」、冒頭のセミナーのタイトルは、新しい学びのかたちがどうあるべきか問うていた。
AI利活用の熱量については、大学によって大きな差があるのも事実だ。これまで実践してきた「学びの価値」を、AI時代にどう折り合いをつけていくか。かつてない難問が大学教育に突きつけられている。
■学生の相談にAIが応じる仕組みも
先のAIアドバイザーを導入したのは大阪府茨木市の追手門学院大だ。この4月にスタートした大学の公式アプリの名は「OIDAI+(オイダイプラス)」と名づけられた。
プレスリリースは「履修・留学・就職まで相談可能。大学内のデータを基にAIアドバイザーが個別最適なアドバイスをします」と謳い、そのシステムを次のように説明する。
「本学はこれまで、学生の履修情報や成績、学修ログ、就職情報など、学内に分散していたデータを統合するデータ基盤を整備してきました。一般的な生成AIサービスが主にインターネット上の公開情報を基に回答するのに対し、本機能では学生一人ひとりのデータを参照し、場合によっては興味・関心や希望を尋ねながら、学内のカリキュラムや課外講座、留学制度、就職等の各種支援について、個人に最適化された助言をすることが可能になります」
「OIDAI+」はさらに、学生の質問に答えるだけでなく、状況に応じてAI側から学生に声をかける仕組みを開発し、履修科目の選択や留学の検討、就職活動などの開始時期を捉えて、学生の行動を促す「伴走型」支援もめざしている、という。
そのうえで、「学生の気づきや主体的な行動を促す対話設計を基本とし、AIとのやり取りでの完結をめざすのではなく、専門的な相談が必要な場合には、教職員による対人支援へと適切につなぐ仕組みも備えています。本機能のリリースを機に、生成AIと対人支援を効果的に組み合わせ、学生の学びや成長を支える新たな学生支援の形を目指します」としている。
文系の総合大学の追手門学院大は昨年度、理工学部を設置し、2年連続で定員を満たしてきた。最先端の設備や少人数教育をアピールしており、学部長の佐藤宏介は「やりたいことができる環境を求めて選んだ学生が多いようだ」(読売新聞)と、理系学部が大学ブランドに融合した成果を強調している。
この学部設置は、文部科学省の「大学・高専機能強化支援事業」の支援を受けた。デジタル、グリーンなどの成長分野で活躍する人材育成を目指し、理工農系学部・学科を新設・再編する公私立大に助成金を支給している。私立では昨年度までの3年間に、延べ124校の新設計画が採択され、すでに50校が学部・学科を設置している。
■学生には実践感覚、学内の効率化も
京都外国語大は先月14日、同じ京都市右京区にある京都先端科学大と包括交流協定を締結したと発表した。
ホームページには「語学や国際関係領域に強みを持つ本学と、先端的な専門教育を誇る京都先端科学大が互いの特色を掛け合わせ、複雑化するグローバル社会で活躍できる人材育成を目指すものです。単位互換制度をはじめ、合同講義の開講や施設設備の相互利用など、多岐にわたる分野で学生に新たな学びの機会を提供します」とある。
京都外大側としては、理系的分野にも学びの幅を広げることを狙ったものと言っていいだろう。
昨年6月に京都外大理事長、この4月から学長兼務となった北寿郎は、民間企業の出身らしく専門のイノベーションマネジメントや技術経営の手法を大学経営に取り入れている。6月には自ら、業務の効率化に向けて、教職員を対象として「AIの使い方」の実践講座を学内で開き、教職員の能力向上を促している。
学生に対しては、大学の社会連携センターで、起業や社会実践に必要なマネジメント力を段階的に養うため、今年度の事業として「出番 TRY! project 2026」を進めている。
具体的には、「ひと棚店主」(学内の書店を活性化)、「箱のない映画館」(地域の人たちとの交流を促進する野外映画上映)、「地域課題解決」の3つのプロジェクトを地元企業と連携して設定し、学生たちに自分の興味に合わせて新しい視点によって挑戦してもらうことを目指している。
「いきなり社会に出て起業やビジネスを始めるには大きなリスクが伴います。このインキュベーション制度は、大学とつながりのある地域企業などの協力を得ることで、学生が大きなリスクを背負うことなく、リアルな商売や課題解決のフレームワークを学び・実装できる場を提供します。急速に変化する社会の中で、学生たちの『やってみたい』をカタチにすることで、大学の講義だけでは得られない実務的なビジネス感覚を育むことを狙っています」。この事業のコンセプトをそう説明している。
■人間の「独自性」を失わない学びを
急速に進化するAI技術は便利である反面、人間にとって「手ごわい」存在になりつつある。アメリカの企業トップや研究者からは、AIの暴走に警鐘を鳴らす声が相次いでいる。
OECD(経済協力開発機構)が示している「学びの羅針盤」では、2030年に人間に求められる能力として「物事を創造する力」や「対立やジレンマを乗り越える力」とともに、「責任を取る力」の重要性を訴えている。
日本工業大教授、田中道昭は日経新聞の取材に、「AIが人間の判断を支援する場合も、それを最終的にどう使い、どう結果を引き受けるかは人間側の問題」とし、「長期的にはヒューマノイド(人型ロボット)が家庭にも入り、仕事だけでなく生活の中にもフィジカルAIが浸透していくでしょう。そのとき人間は、何をAIに委ね、何を自分でやるのかを常に選ぶようになります。働くことの意味、学ぶことの意味、好きなことに取り組む意味が、これまで以上に問われる時代になります」と述べている。
AIの時代の「責任を取る力」とはどのようなものか。最後に残るのは、その人ならではの「独自性」だが、ただ、その独自性も言葉にした瞬間にAIに学習されてしまうとしたらどうするか。「だからこそ、人間は自分自身の体験を積み重ね、独自性を磨き続けるしかありません」と田中は言う。
人間の仕事の多くがAIやヒューマノイドに代替される時代になったとき、人に求められるのは、何を好きになれるか、何を生きがいとして取り組むか。知識の大切さは変わらないが、本質的に重要なのは、自ら学び、行動し、創造する力というのだ。
デジタルは教育の質を高める「手段」であり、デジタル化そのものを目的にしてはならない。そのことを忘れてはならないだろう。
